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「経済学という人類を不幸にした学問」読んでみました
「経済学という人類を不幸にした学問」副島隆彦著(1953年5月1日・牡牛座生まれ)
その本の題名が面白かったので、さっそく読んでみました。
副島氏は牡牛座に木星と火星、2つの惑星が太陽と共に同座しているので、
射手座的(木星)でもあり、牡羊座的(火星)でもあり、ちょっと見栄張りで目立つことが好き、
大きく出てしまうタイプではあると思いますが、
月が蠍座に位置していることから、その探求心は並外れたものがあり、
ご本人は法科卒ではありますが、経済にも詳しいのはそのことが影響しているかしれない。
副島隆彦氏には生きることへの尽きない探求心があるのでしょう。
さて、経済学など学んだことのない私にとってみると、
わかったような、わからないような・・・・・
でも、わかったのは経済学の数式はすべてY(もの)=M(カネ)でできている。
ということ。
それから、凄いことも書いてありました。
2008年にノーベル経済学賞を受賞した、アメリカの経済学者であるポール・クルーグマン教授(1953年2月28日生まれ・魚座)が、自分の誤りを認めていたということなのです。
ノーベル賞まで取っているのに？？
「自分たち、経済学者たちは、大きく間違っていた」と、
アメリカの高級言論誌である「フォーリン・ポリシー」誌にマイケル・ハーシュという
上級論説委員が書いているということなのです。
副島氏の訳をここに紹介いたします。
「私、クルーグマンを含めたアメリカ経済学者たちは、壮麗に美しく着飾った(高度で難解で高級な)数学の数式を使った多くの論文を発表してきた。
それらをこの世の真理であると深く信じてきた。
学会でこれらの論文を厳しく検証しあって切磋琢磨したのだから、
これは真理だと、信じ込んできた。
高等数学を多用した論文たちは、誰も疑うことはできない、
真理の体系であると、私たち理論経済学者は信じ込んできた。
ところが、これらの高等数式を大量に使った論文は真理ではなかった。
現実の世の中で起きていることと一致していなかった。
現実のこの世は高等数式で表されるようなものではなかった。
私たちは大きく間違った。We are wrong
私たちの経済学は、現実の前でガラガラと崩れ落ちた。
私たちは現実とぶつかって破産した」
クルーグマン博士
「お札を刷って世の中に回せば、景気は必ず回復する」
インフレーション・ターゲッティングの理論というそうですが、
それをこの30年、日本もアメリカも続けている。
インフレーション目標値を2パーセントと設定し、物価上昇が2パーセントになるように、お札の量をどんどん増やす。(緩和マネー)
人為的に政府が中央銀行からお札を受け取って、それを金融市場に流せば、
不況から脱出できるという理屈です。
この政策を、恐ろしいことに日銀の黒田東彦総裁(1944年10月25日生まれ・蠍座)は、性懲りもなく、
現在も続けています。
2パーセントのインフレーションを人工的に作るために、
日本政府(財務省)が発行した国債を、日銀に買わせて、
お札を政府に渡させる。
日銀も自分で刷ったお札で上場投資信託を購入する。
日本の優良大企業の株を沢山買っている。
その他、サラリーマン3,000万人の厚生年金を勝手に使い込み、
政府主導で株を買っている。
「お金さえ刷れば景気がよくなる」と黒田総裁は異次元緩和で480兆円もお金を増やしてしまった。
それでもまだ、黒田総裁はじゃぶじゃぶお金を刷って爆走している。
アメリカも欧州もインフレーション・ターゲッティングの理論で動いたけれど、
日本が一番みじめな状態になっているそうです。
26年前の1994年からずっと大卒の初任給は月給20万で変わらない。
そんな国は日本だけだそうです。
日本はマイナス成長が今も続いている国です。
経済学者がこれで経済は立ち直ると考えた案はすでに死に絶えています。
世界経済は学者の言葉を信じて、それを続けたために悲惨な方向へと向かっています。
もう打つ手がないところまできている。
さらに詳しくお知りになりたい方は副島氏の本をご覧くださいませ。
ここで問題なのは、現在、天王星が牡牛座入りし2026年4月まで混乱となるのですが、
ノーベル賞をとった世界で一番経済学に詳しい博士が、世界で最も優秀な学者が
「やり方、間違えた。ごめんなさい」
「お手上げ」
と言っている今
私たちはどうしたらいいの？
ということです。
国民に10万円とか、30万円配ること、たった今のことばかり考えないで、
もっと10年先、今後の経済のことを真剣に考えてもらいたいのです。
細かなことは各県賢い知事の皆様の判断に任せ、政府は10年先のことを検討する政策会議を持つ。
もし、円が〇〇円になったら、もし、アメリカと▽になったら、
中国経済が〇◇になったら、もし日本の企業の〇パーセントがこうなったらと、
地震に見舞われたら、中小企業の〇パーセントが倒産したらなど
考えられるあらゆること、想定外のことも想定し、ビッグデータをAIに入れて、
それに基づいての対策をすべての経済学者、法律家、シンクタンクの人たちなど集めて協議し、
何百パターンと用意し、それでも不足する可能性もありますけれど、
本当にそうなったらすぐに動けるようにしておく。
国会議員の給料の半分をその働いてくれる学者さん、シンクタンクの人たちに渡して
自分たちができないことを優秀な人たちに手伝ってもらう、自分たちの代わりに労働してもらう。
それが先手必勝というものでは？
それが非常事態ということでは？
政府はいったいどうするつもりなんでしょうか？
医療に関しても役所に関しても人材不足の感あり、
すべて遅い。
今頃、羽田空港の国内線ターミナルに体温を自動で測ることができる「サーモグラフィー」が設置され、4月17日から運用が始まりました。
なにやってるの？
そんなこと3月31日には設置できているとばかり思っていました。
経済部門も実は人材不足なのではありませんか？
ちゃんと考えられる学者さんはいらっしゃるのでしょうか？
次の経済政策は？
誰が考えるんでしょうか？過去の論理は役立たず、
すべて死んでいるのですよ。
黒田総裁が今後も同じことを続けていくということは
死にそうで横たわっている人間に対して、さらに毒を盛るようなことです。
時代は変わっているのです。
過去の経済学は死んだのです。
新しいことを考えて、すぐにでも実行しなくてはいけないのです。
We are wrong 私たちはオバカでした。
私たち自身、そうならないために・・・
さて、何をしましょう？？
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